大企業が機能だけを理由にAI SOCプラットフォームを承認することはほとんどありません。SIEMの契約は何年も続き、MSSPからの移行は簡単ではなく、SOCの予算はすでに使い道が決まっています。そのため、セキュリティリーダーはCFOが受け入れるリターンを示す必要があります。このガイドでは、そのリターンがどこから生まれるか、説明できる入力値で3年間のモデルを作る方法、そしてベンダーの数値ではなく自社の数値でモデルを組めるよう、価値実証(PoV)の期間中にそれを測定する方法を解説します。
リターンはどこから生まれるか
アナリストの時間
ほとんどのSOCで最大のコストは人員の時間であり、その多くは結局何でもなかったアラートに費やされています。すべてのアラートを調査し、証拠を添えて誤検知をクローズするプラットフォームは、その時間を取り戻します。これは2つの方法のいずれかで計上します。環境の拡大に伴って不要になる採用として計上するか、脅威ハンティング、検知の品質向上、人の判断が必要なインシデントに振り向けるキャパシティとして計上するかです。同じ時間を両方で計上してはいけません。
ツールの統合
SOCには、SIEM、SOARとそれに伴うプレイブックの保守、別製品のUEBA、そしてMDRまたはMSSPの契約が積み重なっていきます。これらの役割を担うプラットフォームがあれば、それぞれのライセンス、保守、そして相互の連携作業をなくせます。費目をなくすことは、リターンの中で最も説明しやすい部分です。
ストレージとデータ
ログ量は毎年増え、それに伴ってSIEMのコストも増えます。そのため、チームは予算内に収めるために有用なログソースを取り込み対象から外しがちです。分析用ストレージと低コストのストレージの間で自動的に階層化すれば、このコストが下がり、ソースを外す理由もなくなります。データ面についてはSIEMのリプレースを参照してください。
調査と対応の迅速化
平均調査時間と平均対応時間が短くなれば、攻撃者が行動できる時間も短くなります。これは数値化が最も難しいリターンですが、取締役会が最も重視するものでもあります。自社のアラートで測定した、より早く捕捉できた検知とより早くクローズできたエスカレーションによって示してください。
3年間のROIモデル
モデルは4つのステップで作り、すべての前提を見える状態にしておきます。CFOは、読み解けない強気のモデルよりも、読み解ける控えめなモデルを信頼します。
- 当年のベースラインを把握します。SIEMのライセンスとストレージ、SOARのツールとプレイブックを保守するエンジニアの工数、MDRまたはMSSPの費用、そしてトリアージに費やしているアナリストの時間です。事業拡大に向けて予定している採用も加えます。
- 変化を段階に分けます。大企業が初日にSIEMをリプレースすることはまずありません。信頼できるモデルでは、1年目はAI SOCプラットフォームをSIEMと並行して運用し、ソースの移行と契約の更新に伴ってSIEMへの支出が減っていく形にします。
- 段階ごとに3つの項目を見積もります。取り戻せるアナリストの時間(人を介さずにクローズできるアラートの割合に1件あたりの所要時間を掛け、残りのアラートで短縮される調査時間を加えたもの)、なくせるツールとストレージのコスト、そしてオンボーディングやマネージドサービスを含むプラットフォーム自体のコストです。
- リターンは、最初の2項目から3つ目を引いたものです。これを3年間で合計し、第1段階の年が最も小さい数値になります。1年目にSIEMを撤去しなければ成り立たないモデルは、CFOに受け入れられません。
モデルを誠実に保つためのルールが2つあります。アナリストの時間は給与ではなく人件費総額で評価し、再配置するか採用しないで済む時間に限って計上すること。そして、想定した撤退時期ではなく、SIEM契約の実際の更新日を各段階に反映することです。
価値実証(PoV)の期間中にROIを測定する
自社環境での価値実証が、モデルの入力値を提供します。次の4つの数値を追跡してください。
- 検証済みの誤検知としてクローズされたアラートの割合。証拠が添えられ、人を介さずにクローズされたものです。
- 調査時間の変化。件数が最も多いアラート種別について、導入前と導入後を比較します。
- プラットフォームの出力の確認に費やしたアナリストの時間。これは節約できた時間に対するコスト側の数値です。
- 判定の一致率:同じアラートについてプラットフォームの結論とアナリストの結論を比較し、スピードと並べて精度も測定します。
これら4つの数値は、導入後に報告する際のベースラインになり、更新時にCFOが求める数値でもあります。関連ガイドの「AI SOCプラットフォームの予算承認を得る方法」では、これらをビジネスケースにまとめる方法を解説しています。
Exaforceの顧客が測定した成果
ExaforceはエージェンティックSOCプラットフォームです。そのデータプラットフォームは130+のソースから階層型ストレージにデータを取り込み、取り込み時にアイデンティティ、リソース、関係性のモデルに照らしてイベントを解決します。そしてAIエージェントであるExabotsが、そのモデルに基づいて推論の過程を示しながら検知、トリアージ、調査、対応を行います。SIEM、SOAR、MDRまたはMSSPの契約をまとめて置き換えることも多く、SIEMと並行して導入を始めることもあります。顧客全体で誤検知は90%減少し、平均調査時間は95%短縮され、アラートから対応までの平均時間は30分未満と報告されています。上記の項目に当てはめると、AcctonはSOC人員の増員にかかる年間$300K超の費用を回避し、平均調査時間を3時間から10分へと94%短縮しました。Forcepointは従来のMSSPを置き換え、アラートの95%を検証済みの誤検知として自動トリアージし、P0インシデントの平均対応時間14分を維持しています。Invisibleは毎月6 FTEを超えるアナリストの時間を取り戻し、Fuzeは30日ごとに4日分を超える人員工数を節約しています。チームはプラットフォームを自社で運用するか、Exaforce MDRに運用を任せることができ、後者の場合はマネージドサービスの項目も同じモデルに含められます。
よくある質問
AI SOCプラットフォームのROIとは何ですか?
リターンは、取り戻せるアナリストの時間、なくせるツールとストレージ、そして調査と対応の迅速化から生まれます。当年のSOC支出をベースラインとし、最初の2つからプラットフォームのコストを引いたものを3年間で計算します。
AI SOCのビジネスケースはどのように作ればよいですか?
現在のコストのベースラインを把握し、自社のアラートで価値実証を行い、測定結果を保守的な前提の3年間のモデルに入れ、プラットフォームが何を置き換えるかを示します。予算承認のガイドを参照してください。
モデルはSIEMのリプレースを前提にすべきですか?
1年目は前提にすべきではありません。まずはプラットフォームをSIEMと並行して運用する形でモデル化し、ソースの移行と契約の更新に伴ってSIEMへの支出が減っていくようにします。SIEMの即時撤去を前提にしなければ成り立たないモデルは、財務部門の審査を通りません。
価値実証の期間中には何を測定すべきですか?
人を介さずにクローズされたアラートの割合、最も件数の多いアラート種別での調査時間の変化、プラットフォームの出力の確認に費やしたアナリストの時間、そしてその判定がアナリストの判定とどの程度一致するかです。
節約できた時間はどのように評価しますか?
人件費総額で評価し、再配置するか採用しないで済む時間に限って計上します。節約できた1分1分をすべて給与で計上するとリターンを過大評価することになり、CFOはそれを見抜きます。